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航空会社が育成したパイロット



パイロットになるためにはいくつかのルートがあり、ここで紹介するのは、航空会社によって育成されるパイロットへの道です。どんなしくみになっているのでしょう。

航空会社が育成するパイロットとは

航空会社が育成するパイロットとは

パイロットになる方法はいくつかありますが、最近日本で主流なのは、4年制大学以上の卒業生を対象に、飛行経験のない人を航空会社が採用して、自社でパイロットに養成する方法です。

国内では日本航空(JAL)全日空(ANA)などの大手をはじめ、各社が募集していますが、景気にも左右されることなので、詳細は直接問い合わせをしてください。

この方法の最大のメリットは、航空会社へ就職してからの訓練・養成となるため、訓練中から給料がもらえることが挙げられます。とはいえ、好条件であればあるほど競争率は高くなりますから、心して取り組む必要があります。

では実際にどのように採用試験が進むのかをチェックしてみましょう。

まず受験資格は、4年制の大学を卒業、または大学院(修士課程)修了の見込みであることです。一般的な採用試験は、筆記試験に始まり、心理適性検査、面接、航空適性検査、航空身体検査、英会話面接、面接となります。

競争率の高い試験を見事に突破し採用されると、晴れてパイロットへの訓練が始まります。

自社養成パイロットへの道

自社養成パイロットへの道

自社養成パイロットの訓練では、座学で知識を吸収し、その後に実習して体得する流れで進められます。養成期間は会社によってまちまちで、2年半~4年半と幅があります。

カリキュラムも会社によって異なりますが、ここに挙げるのは一例です。まずは半年から1年の間に、事業用操縦士(CPL)と計器飛行証明、そして航空無線通信士という3つの国家資格を取得します。

その後は海外で、実際の航空機を使用するフライト実習が待っています。期間は1~2年におよび、その間にいくつもの試験が行なわれ、ふるいにかけられます。

すべての試験に合格すると、日本に戻ってフライトシミュレータと呼ばれる仮想空間で飛行機を操縦する訓練です。ここでは想定されるいろいろなトラブルや火災などをバーチャルで体験します。

その課程を終えると、ついに本物のジェット機を使った実技に入っていきます。実技のあとには、機長(キャプテン)と審査官、もちろん旅客を乗せた航空機で、訓練とともに行なう社内審査へと駒を進め、それに合格してはじめて副操縦士になることができます。そして、経験を積んで、いざという時にすばやく適確な判断を下せるように、先を見通す力を身に付け、技能に磨きをかけていくのです。